


医療保険に先進医療特約は必要?実際に利用した例を紹介

がん保険に加入していても保険金が給付されないケース

「親戚のおばさんが保険屋さんだから」、「知り合いに頼まれて入った」、「会社の担当者が熱心に勧めてくるので断りづらくてつい入った」っていうお話しを聞いたことありませんか?
保険のあるあるですよね。
知り合いだから解約しづらくて、そのままズルズルと高い保険料を払っている方は少なくありません。
例えば、毎月2万円の保険料を払っているなら、1年間で24万円、10年間で240万円もの保険料を払うことになります。
単に知り合いだからという理由で、これだけ支払うのはどうかと思う金額ですよね。
では、付き合いで入った保険はどうするのが良いのでしょうか?
付き合いで入った保険で往々にして見られるのが、販売員にすべて任せてしまっているということです。
保障内容もあまり聞かず、理解しないまま契約していることがほとんどです。
また傾向として、一社専属の保険屋さんが多く、10年ごとに保険料が上がっていくタイプに入っていることを知らずに契約しています。
10年更新の通知が来て、始めて保険料が上がることを知ってビックリするという人も少なくありません。
さらに、独身なのに多額の死亡保障や必要性の低い保障が付いていたり、他社であればもっと安く入れるものが多かったりするというのはよくある話です。
とてもじゃないけど、契約者の視点に立って提案したものとは思えない内容の保険が多くみられます。
保険業界では、通常2年以内(商品によっては3年以内)の早期解約は、代理店や担当者本人にペナルティが課されることがあります。
さらに保険会社は、「継続率」というものを重視しており、早期解約されると継続率が低下し、今後の担当者の給与査定に影響が出る場合があります。
なので、担当者は解約を阻止しようと、あの手この手を使って継続させようとするかもしれません。
しかし、保険法第54条には、「保険契約者は、いつでも生命保険契約を解除することができる。」と定められていて、もし違法に解約を阻止しようとすると、担当者とその代理店が、金融庁からコンプライアンス違反として罰せられることになるかもしれません。
ただ覚えておかなければいけないのは、保険契約を早期解約すると、契約者本人も損をする可能性があるということです。
例えば、貯蓄性のある保険を早期解約すると、解約返戻金がほとんど戻ってこない場合が少なくありません。
そのことを踏まえたうえで、契約したり、解約すること検討しなくてはならないのです。
なので、解約する前に、自分の加入している保険の内容を診断する必要があります。
今の自分の収入と家族構成から、必要な部分と不要な部分を見分ける必要があります。
でも、保険のことが全く分からないのにどうやって診断すればよいのでしょうか?
自分で調べるにしても、保険証書を見ても保障内容が理解できる人はあまりいません。
そこでおススメするのが、ファイナンシャルプランナーに相談することです。
ファイナンシャルプランナーというのは、その人の収支や家族構成、資産状況などを基に、その人に合った資金計画やアドバイスを行う「マネーのプロ」です。
経験のあるファイナンシャルプランナーに相談すれば、現在加入している保険と将来のライフプランを計画し、的確な提案をしてもらうことができます。
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